株式会社大塚の会社概要

〒427-0111
静岡県島田市阪本3272番地の2
TEL 0547-38-1188
FAX 0547-38-4165
営業時間:8:00〜17:00
休業日:土日祭日(但し 冬季は上記に該当せず)

静岡県島田市阪本4564-1
TEL 0547-38-2239(営業時間:8:00〜16:00)
■沼伏リサイクルプラント
静岡県島田市阪本2581-2
(営業時間:8:00〜16:00)
■生コン工場
静岡県島田市阪本4553-1
TEL 0547-38-1190 / FAX 0547-38-3182 (営業時間:7:30〜17:00)
代表挨拶
株式会社大塚は、「明日を切り開く未来創造企業」として、日本が誇る大河"一級河川 大井川"を愛し、大井川と共に歩んでまいりました。
自然は私たち人間に大きな可能性としての資源を与えてくれます。
この貴重な資源を大切に、そして有効に利用することで、人々の暮らしをより豊かなものにしていく事が私たちの努めだと考えております。
この自然と資源を守るため、企業活動の全域において環境問題への積極的な取り組みを通じ、企業市民としての社会的責任を果たしてまいります。
自然は私たち人間に大きな可能性としての資源を与えてくれます。
この貴重な資源を大切に、そして有効に利用することで、人々の暮らしをより豊かなものにしていく事が私たちの努めだと考えております。
この自然と資源を守るため、企業活動の全域において環境問題への積極的な取り組みを通じ、企業市民としての社会的責任を果たしてまいります。

株式会社大塚グループの社章

小さな円は新たな分野への挑戦を意味し、全体として既存事業の安定成長と将来への発展を表現しています。
色は事業の安定と夢、若さと希望を感じるブルーです。
法人設立、資本金等
法人設立 | 昭和37年(創業大正末期) |
資 本 金 | 昭和37年 100万円、昭和55年12月 5,000万円に増資 |
従業員数 | 30名 |
取引銀行 | ・静岡銀行 初倉支店 ・島田信用金庫 初倉支店 ・清水銀行 初倉支店 |
支 払 日 | 月末締め、翌月末振込み |
組織と業務分掌
組織と業務分掌は以下の通りです。
■現業部門 砂利採取・ダンプ運搬 谷口砂利プラント 沼伏プラント |
【掘削採取並びに運搬】 【砂利選別・洗浄・砕石及び販売】 静岡県登録第172号 【産廃中間処理施設】 静岡県知事許可02221001399号 |
■生コン工場 | 【生コン製造販売・配送】 JIS表示認定工場 |
■重機部門 | 【現場請負作業】 |
■建設部門 | 【土木設計・施工・管理】 静岡県知事許可(特-27)第020259号 |
■不動産事業部門 | 【宅地建物取引】 静岡県知事(2)第13310号 |
■管理部門 | 【契約・支払・人事・給与・庶務 】 |
■企画営業部門 | 【事業計画・営業・渉外・環境管理】 |
株式会社大塚の地図
株式会社大塚の保有車両一覧
ホイルローダー | 小松 WA320-5(1台) 小松 WA320-7(2台) 三菱 950H(1台) 三菱 938G II(1台) 三菱 938K(1台) |
計 6台 |
バックホウ | 小松 PC120(2台) 小松 PC300(3台) 小松 PC400(1台) 日立 ZX120(2台) 日立 ZX200(1台) 日立 ZX330(1台) 日立 ZX450(1台) 三菱 320C(1台) |
計 12台 |
ブルドーザー | 小松 D21A-7(1台) 小松 D3C(1台) 小松 D41P-6(1台) 小松 D65EX(2台) |
計 5台 |
株式会社大塚の沿革
大正末期 | 米国製T型フォードを使い榛原郡初倉村湯日(現島田市湯日)で運送業を開始 創業時の主要事業は砂利採取販売並びに運送業 |
昭和4年 | 榛原郡初倉村阪本(現島田市阪本)でタクシー事業を開始 |
昭和36年 | 一級河川大井川で砂利採取(機械採取)を開始 大井川砂利採取事業協同組合が設立 |
昭和37年 | 社名を大塚砂利有限会社に変更 資本金100万円 |
昭和39年 | 島田市阪本に谷口砂利プラント設置(一級河川大井川右岸) |
昭和42年 | 本社事務所を現在地に建築 |
昭和43年 | 資本金500万円に増資 |
昭和45年 | 資本金1,100万円に増資 |
昭和47年 | 資本金1,880万円に増資 |
昭和50年 | 大井川陸選プラント協同組合が設立 資本金3,330万円に増資 |
昭和55年 | 資本金5,000万円に増資 |
昭和59年 | 島田市阪本に沼伏砕石プラントを設置 |
平成4年 | 株式会社大塚に組織変更 |
平成10年 | 島田市阪本に生コン工場を開設 |
平成12年 | 生コン工場がJIS表示認証取得 |
平成15年 | 沼伏砕石プラントを産廃中間処理施設(リサイクルプラント)に用途変更 |
平成23年 | 不動産取引業務開始 |